ZEN-NOH Recruiting

RECRUIT

Q1.JA全農の事業内容を教えてください。
A1.
私たちJA全農は、JAグループの経済事業を通じて、農家・組合員の営農と暮らしを支援し地域と地域農業の活性化をはかるとともに、農家・組合員が生産する安全・安心な農畜産物を消費者のみなさまに安定的に供給していくという重要な任務を担う農業団体です。
事業の詳細については、本サイトの「JA全農のビジネス」に詳しく紹介していますので、こちらからご覧ください。
JA全農のビジネス
Q2.JA全農の経営理念を教えてください。
A2.
“私たち全農グループは生産者と消費者を安心で結ぶ懸け橋となります。”を経営理念として事業活動を行っています。
詳しくは、本サイトの「JA全農について」のページをご覧ください。
JA全農について
Q3.全国コースと県域コース、事務系と技術系の違いは何ですか?
A3.
業務内容や勤務地などが異なります。
募集要項
Q4.全国コースと県域コース、事務系と技術系を併願することはできますか?
A4.
全国コースと県域コースの併願および、県域コース同士での併願はできません。また、事務系と技術系の併願もできません。
どのコースを選択するかは、受験申込みの受付を行う本エントリー時に希望するコースを決定していただきます。
Q5.農業に身近にふれたことがなく、あまり詳しくはありませんが、選考に参加できますか?
A5.
もちろん参加できます。農業や食について関心を持ち、またJA全農の事業や取り組みに興味を持っていただきありがとうございます。ホームページなどを通じて、もっと日本の農業やJAグループについて理解を深めていただければと思います。そして、さまざまな興味から皆さんにとっての新しいJA全農を発見していただきたいと思います。たくさんの方からのエントリーを是非お待ちしています。
Q6.選考に参加するにあたって特に準備しておくことはありますか?
(農業に関する専門的な知識・資格など)
A6.
選考を受けるにあたって、新たに取得が必要な資格や経験はありません。※
まずはこのサイトなどを通し、私たちJA全農の活動や、事業に取り組む姿勢にふれてみてください。
また、農業や食に関する話題やニュースなどは少し注意をして見ていただければ、また新しい発見があるのではないかと思います。なお、企業説明会を3月から実施する予定ですので、是非こちらにご参加いただき、分からないことなどがありましたら、何でも気軽にご質問ください。
※技術系は特定の専攻分野が対象となります。
説明会スケジュール
Q7.結婚・出産しても仕事を続けられますか?育児休業はありますか?
A7.
もちろん続けられます。出産のための休暇および育児のための休業については、規則で定められており、制度を利用することで仕事を続けることができます。また、育児休業後も一定期間、勤務時間を配慮する育児時間・育児短時間勤務の取得も規則で定められており子供を育てながら働く事ができます。
働く環境
Q8.海外で働くチャンスはありますか?
A8.
海外の事務所・現地法人等は、北京、シンガポール、ロンドン、香港、台湾、ニューヨークなどに設けられており、語学力など会内の試験を通過すれば海外で働くチャンスがあります。
業務内容としては、家畜飼料の主原料となるとうもろこしや肥料原料などの輸入業務や、日本の農畜産物の輸出業務があります。海外駐在のほか、海外出張も多く行われています。
Q9.研修制度を教えてください。
A9.
JA全農では、「自ら学ぶ職員の育成」を基本とした研修体系を整備しています。
入会時に、総務人事部による「新入職員受入研修」「JA研修」を実施し、JAグループで働くうえでの基礎知識を学びます。配属後は、OJT(職場での教育訓練)を実施し個々人に適した指導をおこないます。
そのほか総務人事部企画研修では、本会職員として業務遂行上必要となる知識・スキルを習得するための「階層別研修」、「課題別研修」「営業・マネジメント研修」を用意しています。
また、より専門的な商品・業務知識やスキルの習得を目的とした「部門別企画研修」も実施しています。この他、職員自らが学び成長する「自己啓発」について、その費用を助成する制度も設けています。
教育研修
Q10.有給休暇はどれくらいありますか?
A10.
初年度は年15日間、次年度より最大20日間、与えられます。当年度に未消化の有給休暇は最大20日間まで翌年に限り繰り越せますので、20日間繰り越した場合は年間最大40日間となります。
Q11.職場内の雰囲気や環境を教えてください。
A11.
どの職場も明るく自由闊達な雰囲気です。何事にもチャレンジする姿勢を大切にしており、若手の職員にもチャンスを与えられる職場環境・風土です。
また、新卒定着率は92.0%、平均勤続年数は19.2年と働きやすい職場だといえます。
Q12.職場における受動喫煙防止のための取り組みを教えてください。
A12.
施設の敷地内または屋内を原則禁煙とし、喫煙専用室等を設けています。

※使用画像については、みのりみのるプロジェクト「AGRIFUTURE」より一部転載しています。

ENTRY